交通事故・労災｜枚方市楠葉の整形外科・リハビリテーション科｜いばらき整形外科クリニック

交通事故に遭われた方へ

こんなことでお困りではありませんか？

• 交通事故に遭ってしまったが、受診の手続きや損保会社とのやり取りがわからない
• 事故直後は何ともなかったが、数日経ってから首や腰に違和感が出てきた
• レントゲンで「異常なし」と言われたが、痛みやしびれが続いている
• 現在、他で治療（施術）を受けているが、症状がなかなか改善しない

交通事故による衝撃は、日常の怪我とは大きく異なります。不意に大きなエネルギーが身体に加わるため、目に見える外傷がなくても身体の深部にダメージを残すことが少なくありません。どんなに軽傷だと思っても、まずは一度、医療機関を受診することが大切です。

事故直後に症状がなくても、速やかな受診をお勧めします

交通事故の大きな特徴は、「事故直後は痛くなかったのに、数日〜数週間経ってから痛みや不快感が出てくる」という点です。これは、事故直後のパニックや強い緊張、興奮状態により、一時的に痛みを感じにくい状態になっているためです。

日が経過し、心身が落ち着いてきた頃に、首の痛みやしびれ、吐き気、頭痛、めまいなどの症状が急に出現し、放置すると慢性化して日常生活に大きな支障をきたす恐れがあります。事故の規模にかかわらず、自覚症状が軽かったとしても、その日のうちに一度受診し、整形外科専門医による適切な診察を受けることをお勧めします。より早い段階で治療を開始することが、スムーズな回復への鍵となります。

整形外科（医師）による診療が重要な理由

交通事故の診療において、早期に整形外科を受診し、定期的に医師の診察を受けることには、医学的・手続き（法）的に非常に重要な意味があります。

医学的根拠（エビデンス）に基づく正確な診断

当院では、骨の異常や関節の損傷を調べるため、必ずレントゲン撮影などの精密検査を行います。事故直後の段階で客観的な画像診断を行うことで、その後の症状と事故との因果関係を明確に記録に残すことが可能です。より精密な検査（MRIなど）が必要な場合も、速やかに連携医療機関へ紹介できる体制を整えています。

「診断書」の発行と後遺障害認定への備え

交通事故の手続きにおいて重要な役割を持つ「自賠責診断書」や、万が一、治療を継続しても症状が残ってしまった場合の「後遺障害診断書」は、医師による医学的な診断のもとで作成される書類です。受傷直後からの正確な経過観察の記録があることで、これらの診断書を適切に発行することができます。将来的な万が一の備えとしても、初期の段階から整形外科へ通院し、医師の診察を継続して受けていただくことが重要です。

理学療法士と連携したトータルなリハビリテーション

当院では、医師による消炎鎮痛剤の処方や装具療法だけでなく、機能回復を図るためのリハビリテーション（物理療法や運動療法など）を併用し、患者様に寄り添ったトータルな治療を行います。

交通事故による主な症状の例

交通事故の受傷には、画像所見のみでは説明が困難な非典型的な怪我も多々あります。以下のような症状がある場合は、我慢せずに詳しくお伝えください。

交通事故発生から治療終了までの流れ

不慣れな手続きに不安を感じる方も多いかと思いますが、当院がしっかりとサポートいたします。

窓口負担（費用）と通院について

窓口負担について

保険会社から当院へ連絡が入れば、自動車保険適用による治療となり、窓口での自己負担金は0円となります。保険会社への連絡が済んでいない段階での受診の場合は、一時的に預かり金として治療費をお支払いいただきますが、後日保険会社からの連絡を確認次第、全額返金いたします。

定期的な通院のお勧め

適切な補償（自賠責保険で賄われる慰謝料など、原則1日4,300円×対象日数）を受け、早期回復を目指すためにも、受傷後早期はできるだけ定期的にリハビリや治療に通院されることをお勧めします。

労災保険（仕事中・通勤中の怪我）について

労災保険（労働者災害補償保険）は、業務中や通勤途中に発生した怪我・病気に対して、必要な保険給付を行う制度です。正社員、契約社員、派遣社員、アルバイト、パートタイマーといった就業形態にかかわらず、すべての労働者が対象となります。
当院は労災保険指定医療機関です。労災で受診される際は、受付にて「労災」であることを必ずお伝えください。

労災が適用される主なケース

業務災害（仕事中の怪我）

仕事中の作業や移動中に起きた怪我。本人の不注意によるものや、会社側に落ち度のないものであっても、業務との因果関係が認められれば適用されます。捻挫、骨折、打撲のほか、ぎっくり腰なども対象となります。

通勤災害（通勤途中の怪我）

自宅と職場の往復中や、就業場所間の移動中に起きた事故。合理的な経路であれば、途中の立ち寄り（コンビニでの買い物など）での怪我も補償対象に含まれる場合があります。

受診時のお手続きと費用について

労災申請は原則として被災された方が行うことになっていますが、会社には申請手続きを手助けする義務（助力義務）があります。怪我をしたら、速やかに勤務先へ報告してください。

費用について

労災保険が適用される場合、患者様の自己負担はありません。ただし、労働災害の適用が確定するまで（書類が当院に提出されるまで）の間は、一時的に治療費をお預かりし、書類が揃い次第ご返金させていただく形をとる場合がございます。

代表的な申請書類（様式一覧）

お手続きに必要な書類は、お勤め先を通じてご準備ください。（※処方箋が発行される場合は、調剤薬局用にもう1部同じ書類が必要となります）

• ※公務員の方は「公務災害認定通知書」および「療養補償請求書」が必要となります。
• ※ご自身が労災に該当するかどうか分からない場合も、まずはお気軽にご受診・ご相談ください。

受診をお考えの方へ

交通事故や労災の手続きは、専門的な用語も多く、患者様にとって大きな不安となることがあります。
当院では、医学的な治療はもちろんのこと、適切な書類作成を通じて、患者様がスムーズに回復に専念できるよう努めています。お一人で悩まず、まずは一度ご相談ください。